ソフト対策を重視したマカオの防災から学ぶ

東京科学大学 環境・社会理工学院 融合理工学系の髙木泰士教授らの研究チームは、2017年から2025年にかけてマカオに大きな被害をもたらした3つの台風（2017年Hato（ハト）、2018年Mangkhut（マンクット）、2025年Ragasa（ラガサ））の直後に現地調査を実施し、台風時の行政の対応および住民の避難行動について、経年的な変化を分析しました。

＜ポイント＞
・大規模な台風被害が近年相次いだマカオにおける災害対策をソフト／ハードの両面から調査。
・行政の台風対応に対するマカオ住民の評価は高まっており、安全を最優先とした迅速な対応が、住民の安心感や行政への信頼の向上につながっている。
・特にソフト対策が急速に強化されており、ハード対策を重視する日本の高潮対策に対しても有益な示唆を与える。

本研究成果は、2026年4月19日、国際学術誌「International Journal of Disaster Risk Reduction」に掲載されました。

※このページは、本学の融合理工学系サイト「News」から抜粋し、転載しています。詳細は以下URLからご覧ください。
https://educ.titech.ac.jp/tse/news/2026_06/069666.html